ネイルサロンの賃貸物件の探し方は、サロン特化の仲介業者へ早期に相談するのが、もっとも近道です。
地場の不動産屋に相談しても、店舗の話をまともに聞いてもらえないと感じたことはないでしょうか。あるいは、居抜き物件でなければ開業できないと思い込み、物件探しの一歩を踏み出せずにいる方も少なくありません。今回は、つまずきやすい壁から、選ぶべき条件、契約を有利に進めるコツ、実績がなくても契約できた事例までをお伝えします。
この記事でわかること
- ネイルサロンの物件探しは仲介業者への早期相談が近道になること
- 地場の元付業者や居住用の家賃感覚でつまずきやすい理由
- 店舗利用可・居抜き不要という物件選びの条件
- 実績がなくても契約に至った具体的な事例と、早く動くべき理由
ネイルサロンの物件探しは仲介業者への早期相談が近道
地場の元付業者に直接足を運ぶよりも、サロン専門の仲介業者へ先に相談したほうが、話がスムーズに進みやすくなります。用途の伝え方1つで、オーナー側の受け止め方は変わります。ネイルサロンの入居は薬剤の匂いでトラブルになることがある点、店舗としての利用がオーナー様に承諾をいただきずらい点等、審査が難しくなりやすい事情を私たちも承知済みです。
元付業者は一度きりの対応にメリットを感じにくく事務的になりやすいのに対し、仲介業者は匂い対策のような事情も汲んで動いてくれます。用途を伏せたまま物件を探すより、専門知識を持つ仲介業者を早い段階で挟んだほうが、結果的に遠回りを避けられるでしょう。
ネイルサロン物件探しでオーナーがつまずく2つの壁
ネイルサロンの物件探しでは、事前の心構えがないと想定外のところでつまずきやすいです。つまずきやすい壁は、大きく2つに分けられます。
地場の元付業者では店舗の相談自体を断られることがある
地場の元付業者に相談すると、店舗利用の相談自体を断られてしまうケースがあります。同じ「不動産屋」でも、どちら側に立つ業者かによって、相談への向き合い方は次のように異なります。
| 項目 | 元付業者 | 仲介業者 |
|---|---|---|
| 立場 | 物件のオーナー・管理会社側の窓口 | 借主側に立って物件を探す立場 |
| 相談への向き合い方 | 店舗利用の相談自体を断られることがある | 匂い対策や多数来客がない旨を伝えれば話を聞いてもらいやすい |
居住用の家賃感覚のままだと事業用の相場に戸惑う
居住用物件の家賃感覚のまま事業用物件を探すと、初期費用の高さに戸惑うことになります。
居住用の敷金は家賃の1〜2か月分程度が目安です。一方、店舗物件で預ける保証金は、家賃の数か月分に設定されるのが一般的です※1。
退去時の原状回復費用や賃料滞納のリスクに備える意味合いが強く、住居とは異なる基準で審査・契約が進みます。事業用物件を探す前に、この相場の違いをあらかじめ把握しておくと、資金計画とのズレに慌てずに済みます。
ネイルサロン向け物件選びで知っておきたい2つの条件
ネイルサロンに合う物件を選ぶには、見た目の広さや家賃だけでなく、事前に押さえておきたい条件があります。条件は大きく2つに分けられます。
店舗利用可の物件を選ぶ
物件を選ぶときは、事務所使用可(SOHO可)ではなく、店舗利用可の物件かを確認する必要があります。
SOHOは「small office,home office」の略で、あくまで事務所としての利用を前提にしたものです。不特定多数の来客がある店舗とは、オーナー側が想定するリスクの性質が異なります。
事務所使用可の表記があっても、実際には半分以上が店舗としての利用許可が下りないのが実情です。物件情報だけで判断せず、店舗利用可の条件が明記しているかを最初に確認しておきましょう。
居抜き物件でなくても開業できる
ネイルサロンは、居抜き物件でなくても開業できます。
飲食店のような大規模な設備を必要とせず、施術用のテーブルやチェアといった家具を置くだけで開業できるためです。前のテナントの設備をそのまま引き継ぐ居抜き物件である必要はなく、内装工事も基本的に発生しません。居抜き物件に候補を絞り込みすぎると、かえって選べる物件の幅を狭めてしまいます。
契約を有利に進めるネイルサロン特有の3つのコツ
ネイルサロンの契約を有利に進めるには、業種特有の事情を踏まえた準備が欠かせません。押さえておきたいコツは3つです。
薬剤の匂い対策を先に伝えて印象を良くする
物件探しの相談時には、薬剤の匂い対策をこちらから先に伝えておくと、オーナーの印象が良くなります。
来客の少ない事務所利用と異なり、施術で生じる匂いはオーナーが気にしやすいポイントです。換気や消臭といった対策を取れる旨をあらかじめこちらから伝えておくと、そうした懸念を早い段階で解消でき、話を聞いてもらいやすくなります。何も伝えないまま話を進めるより、懸念点を先回りして共有する姿勢のほうが、結果的に信頼につながるでしょう。
保健所への届出は自分で確認しておく
ネイルの施術だけであれば、保健所への美容所登録は原則として不要です。
保健所への美容所登録が必要になるのは、美容師法上の「美容」に該当するまつげエクステンションなどを扱う場合です※2。
私たちがサポートするのは物件側、オーナーや管理会社との交渉ですので、美容所登録という業種側の手続きは、サポート範囲外です。メニューにまつげエクステンションを含める予定があるなら、開業前に管轄の保健所へ別途確認しておきましょう。
預金残高証明や連帯保証人を準備しておく
契約の審査を通りやすくするには、預金残高証明や連帯保証人をあらかじめ準備しておくと効果的です。
独立開業でこれまでの実績がない場合でも、審査で有利に働く準備はあります。預金残高の証明があるか、あるいは安定した収入のある連帯保証人がいれば、私たちの実務でも好印象につながると感じています。実績の有無だけで判断されるわけではなく、資金面での裏付けを示せるかが、審査を左右する要素だといえるでしょう。
実績がなくても契約できたネイルサロンの2つの事例
実績がない状態からでも、契約に至ったネイルサロンの事例は実際にあります。ここでは2つの事例を紹介します。
他サロンで働きながら独立を決めたケース
1つ目は、ほかのネイルサロンで働きながら独立を決め、契約に至った方の事例です。
独立という実績自体はなくても、他店での勤務経験が、審査を進めるうえでの安心材料になったと考えられます。
未経験から無職の状態で独立開業したケース
2つ目は、契約時点で無職の状態から独立開業に至った方の事例です。
以前はネイルサロンで勤務した経験があったものの、独立に向けて仕事を辞めた状態で審査に臨みました。独立という意味では実績のない状態でしたが、契約に至っています。前述の預金残高証明や連帯保証人といった資金面の備えは、こうした実績のない状態でも審査の後押しとなり得る要素だと考えられます。
ネイルサロンの独立を急ぐべき3つの理由
ネイルサロンとして独立を考えているなら、動き出しは早いほど有利に働きます。理由は大きく3つあります。
雇用や業務委託だと売上の多くが店側に取られる
他店の従業員や業務委託として働き続けると、自分が上げた売上の多くが店側に取られてしまいます。
こうした事例は少なくなく、頑張って施術数を伸ばしても、手元に残る収入は限られたままになりやすいです。技術と時間をかけて積み上げた実績が、そのまま自らの収入に結びつきにくい働き方だといえます。
独立すれば頑張った分だけ収入になる
独立すれば、自分だけの空間で施術ができるうえに、頑張った分だけ収入として得られるようになります。
雇用や業務委託のように売上の一部を店側に渡す必要がなく、施術数やリピートを積み重ねた成果が、そのまま自らの収入に反映されます。快適な自らの空間で働けることも、独立の利点です。
好条件な物件は動きが速く早い者勝ちになる
匂い対策への理解があり、家賃や立地の条件も良い物件ほど、早めに動いたほうが有利です。
好条件の物件はほかの希望者の目にも留まりやすいため、検討に時間をかけすぎると、先に契約が決まってしまうことがあります。独立の意思が固まっているなら、準備を先延ばしにせず、早めに動き出すことをおすすめします。
ネイルサロンに合う物件を一緒に探しませんか？
ネイルサロンの賃貸物件探しは、サロン特化の仲介業者への早期相談が近道です。元付業者に断られる壁や、居住用の家賃感覚とのズレにつまずく前に、専門知識を持つ相談先を持っておくと、契約までの道のりを短くできます。
実績がない状態からの独立でも、条件次第で契約に至った事例は実際にあります。ネイルサロンに合う物件を探しはじめたい方は、お気軽にご相談ください。
